健康経営の重点取り組み
－健康意識とヘルスリテラシーの向上

社員一人ひとりが適切な健康行動をとるためには、意識変容・行動変容につながる活動が重要と考え、健康について関心を持ち、正しい知識を身につけ、自分に合った健康活動を実践できる取り組みを行っています。動画やオンラインでの研修やセミナーを実施し、時間や場所に制約されることなく参加できる環境を整えています。また、各拠点・職場においては地域や部署の健康課題に合わせた取り組みを展開しています。

社員が正しい健康知識を身につけることを目的として、社員の健康課題をテーマとした産業医による動画研修を定期的に実施しています。動画はオンラインで閲覧できるため、自分のペースで健康に関する知識を学ぶことができます。

「運動」「食事」「睡眠」などの適正な習慣に関する知識と実践のヒントを提供するため、オンライン研修を実施しています。時間が合わず参加できない社員のためには、アーカイブ動画をオンライン上で公開し、自分のペースで受講することができるよう配慮しています。

オンラインセミナーの一例　「働く人の睡眠セミナー」のアンケート結果

意識変容の効果測定は生活習慣の改善意思を持つ社員の割合で確認、また行動変容は適正習慣数の平均値で確認しています。2023年度は2020年度と比較して、改善意思割合^※、適正習慣数ともに増加しています。
※定期健康診断の問診票で、改善意思割合「運動や食生活等の生活習慣を改善してみようと思いますか」に「近いうち（概ね1ヶ月以内）に改善するつもり」「既に改善（6ヶ月未満）」「既に改善（6ヶ月以上）」と回答

当社は、働くすべての仲間が尊重され、持っている力を最大限発揮できるよう、社内の様々なマイノリティギャップを解消する取り組みを行っています。当社のジェンダーバランスは、男性社員が80％を超えており、女性社員の活躍を支えるためには「女性特有の健康課題」を男女問わず全社員で正しく理解することが重要と考え、女性特有のヘルスケアに関する健康リテラシーを向上させ、自律的なライフプラン設計や様々な家族の在り方を支援し女性が働きやすい職場環境づくりを行っています。

毎年、マネージャーへの新規昇格者に対してDEI研修で「更年期」「月経」「PMS」などに関して学び、ジェンダーの区別なく女性の健康に対しての理解を深めます。また、全社員向けにも産業医による動画研修を実施。79.7%が受講しました。

女性社員の自律的なライフプラン設計を支援するために、国内の34歳以下の女性社員^※を対象に、卵子凍結を行うクリニックに対して支払う採卵・凍結費用を40万円を上限に補助します。

※2027年度までは39歳以下まで対象。

生理休暇の名称を直接的に「月経」を想起させないものに変更し、女性社員が職場や上司に伝えやすくしました。また、PMSでの取得や半休も可能にする等、個人ごとに異なる生理の悩みに柔軟に対応できるように制度も変更しました。

乳がん検診、子宮がん検診、PHV検査等、幅広い女性検診メニューを提供しています。また株式会社Cradleが提供するDEI&ヘルスケアサポートパッケージ「Cradle」を導入し、専門家によるオンラインセミナーを通じてヘルスリテラシー向上を図るとともに、検診や治療の機会を提供しています。

産休・育休を取得する女性社員へのサポートを目的に、上司・人事と合計3回（産休前、復職直前、復職後3か月）の面談を実施します。女性社員が安心して休暇を取得し復帰できること及びその上司が部下の状況を正しく認識し個々人に配慮した対応を行うことを目的に、産休・育休取得のサポートだけでなく、取得後のキャリアやワークスタイルについて共有します。

ジェンダーに関わらず家事や育児を担い、全ての社員が育児と就労を両立できるようには2019年に男性育児休業100％宣言をしました。また、出生時育休業または育児休業のうち最大30日を有給化するなど制度も整え、社員が仕事と育児の両立ができる環境づくりを進めています。
その結果、2023年度は男性の育児休業の取得率92％、平均取得日数は45.8日となりました。

DEIについて　その他の取組み

一連の取り組みは、女性社員のエンゲージメント向上につながっており、従業員意識調査の「個人の尊重」に関する設問の女性社員の平均スコアが向上しています。