サントリーホールディングス株式会社様
コロナ禍での快適なテレワーク環境を実現。
課題
テレワークやコワーキングスペース利用などの働き方で快適に使える軽さと頑丈さを備えたPCが必要。
解決策
頑丈さなどの特長や、素早く手厚いサポートといった実績を評価。2010年より利用開始したレッツノートの導入台数を一万台まで拡大。
レッツノートの軽さや頑丈さにより、色々な場所に持ち運びやすくなったことが一番の効果です。
背景
テレワークの加速に伴い、持ち運びやすい軽さと頑丈さを備えたPCが必要。
元々、サントリーグループではテレワーク制度を導入していましたが、コロナ禍で一気に加速しました。さらに、自宅に加えて、契約しているコワーキングスペースでの利用など、PCを持ち運ぶ頻度や場所が増加。そういった働き方の自由を確保するために、社員がより気軽に持ち歩けて、しかも故障が少ない「軽さ」と「頑丈さ」を備えたPCが必要でした。
導入理由
壊れにくさやCPUの冷却性能など、スペック表だけではわからない信念あるものづくりを評価。
選定時に各社のPCを比較してみて、基本的にカタログのスペックには大差がないと感じていました。その中で、レッツノートは、前機種からの進化ポイントや独自の強みをひとつひとつ丁寧にご説明いただきました。例えば選定要素には入っていなかった壊れにくさや、PCのパフォーマンスを落とさないためにCPUが熱くなりすぎない工夫がされているなど、スペック表だけではわからない高性能へのこだわりがあり、信念あるものづくりをされていることを理解できたので、性能に対する信頼性が高まりました。
導入後の効果
コロナ前から導入していたPCでテレワークやWeb会議の増加にも問題なく対応できた。
各地域に拠点が存在し、素早く、手厚いサポート体制が好印象。
PCの軽量化により持ち運びやすくなったことで、テレワークを実施しやすくなったと思います。コロナ禍で想定以上にWeb会議が増えましたが、そうしたシーンでもレッツノートは問題なく使えています。社員からは「処理が遅い」などの不満は聞いていません。充分なインターフェースが備わっているため、「この端子が無いので困る」という話もありません。2010年からレッツノートを利用していますが、導入時から変わらず頑丈で、壊れにくいです。例えば、営業担当の社員は持ち出すことが多く、ハードな使い方をしています。従来のPCでは、片手でPCを開閉するような使い方をしているとヒンジ部が壊れるなどの故障が多く見られましたが、レッツノートではヒンジや天板など、筐体が割れるような故障は減少しました。社内では「レッツノートの筐体が壊れるなんて、よほどの衝撃だ」と言う人もいて、頑丈なイメージが浸透していると思います。
また、PCの運用面で手厚く迅速なサポートを提供いただけるのも心強いです。問い合わせに素早く返信いただき、何かトラブルがあった場合には最後までやりきってくれるという点を信頼していますし、期待しています。例えば、レッツノートに不調があった際に問い合わせをしたところ、迅速な調査と報告をいただき、問題解決の時間が短縮できて助かりました。さらに、オンサイト保守の拠点が各地域にあるため、対応もスピーディーです。PCが壊れたら本体ごと新品交換してしまうという方法もあるのですが、PCのローカルストレージに重要なデータが入っている場合や、設定のしなおしといった手間を考慮すると、故障時にオンサイトで素早く修理対応いただけることはメリットだと感じています。
PC導入時のキッティングは弊社で対応していますが、作成したマスターに問題がないか専門家であるパナソニックのSEにチェックいただけて安心できました。充実したサポートをスピーディーに提供いただけるので、テレワークの急増などコロナ禍による急激な働き方の変化の中でも、PCをスムーズに運用できています。
今後の展望
PCや働き方をより良いものに変えていき、グループのIT基盤をより強固にしていく。
サントリーシステムテクノロジーは、グループの社員に不自由なく良い仕事をしていただくための環境整備が仕事です。社員の働き方をより良く変えていくことを目指して、常日頃から計画策定、構築、運用、保守などのIT業務の改善点を探して対応し続けています。そのためには、トレンドや他の企業の取り組みについての情報が必要不可欠です。パナソニックとは、新しい働き方に対応するレッツノートの改善に加えて、社員のパフォーマンスを高める使用方法、運用管理の効率化について、情報交換を継続していきたいです。業務改善のヒントをお互いに出し合い、サントリーグループのIT基盤をより強固にしていきます。
納入機器
お客様紹介
グローバルに事業を展開する総合酒類食品企業
飲・食・健康を軸に、酒類、食品事業をはじめ、健康食品事業など新規分野にも取り組み、お客様に安全で質の高い製品とサービスを提供されています。さらに「グローバル総合酒類食品企業」を目指し、海外でもアジア・中国での事業展開やアメリカ・オセアニアにおける飲料ビジネスなど、日本国内だけでなく、世界各国でも幅広く事業を展開されています。